15歳以上の結核患者の一割以上が治療を途中でやめていることが、厚生労働省の結核緊急実態調査でわかった。
特に生活保護申請者や住所不定・ホームレス経験者の患者の四分の一が治療を中断していた。
結核は早期発見と徹底的な治療で治癒できる。かつて「国民病」と言われ、国内で蔓延した結核は戦後、予防注射などの普及で激減したが、一九九七年から増加に転じた。治療中断者が新たな感染源となって感染の拡大をまねいているとみられ、同省で対策を検討している。調査は昨年9月から12月に、98年の新規結核登録患者などを対象に行った。その結果、15歳以上の患者7219人のうち12％にあたる816人が治療を中断していた。

Ｏ１５７などの病原性大腸菌による重い食中毒症状を予防するワクチンを開発することに、国立感染症研究所の研究グループが成功した。
病原性大腸菌による食中毒は、重症化すると、腸からの激しい出血などを起こして死亡する恐れがあるが、サルを使った実験でワクチンは顕著な効果を示した。
病原性大腸菌の発症予防ワクチンが実用化された例はこれまでなく、集団感染による健康被害を最小限に食い止める手段として、臨床応用に向けた研究の進展が期待される。
病原性大腸菌による食中毒は、菌の生み出す「ベロ毒素」が腸や血管の細胞を破壊することで起こる。同研究所の高橋元秀・細菌製剤第三室長と内田哲也・安全性研究部主任研究官らは、ベロ毒素を化学処理して毒性を除いた副作用の少ないワクチンで、ベロ毒素を無毒化する「中和抗体」を体内に作り出す手法を検討した。
サルの実験では、ワクチンを接種されていない2匹は、ベロ毒素の注射から4日以内に血の混じる下痢症状を起こし、じん臓障害なども合併して死亡した。
一方、2か月間で4回のワクチン接種を受けた2匹は、まったく異常を示さなかった。

人体に豊富にある脂肪から、骨や筋肉、軟骨の細胞を作り出すことに成功した、と米カリフォルニア大ロサンゼルス校などの研究チームが十日発表した。
受精卵をもとに作る万能細胞（ＥＳ細胞）や骨髄、脳などにある幹細胞から、臓器や組織の細胞を作る試みは行われているが、脂肪から作ったのは初めて。
この技術をさらに発展させれば、自分の脂肪から作った臓器による拒絶反応の起きない移植医療が実現する可能性もある。
同大形成外科のマーク・ヘドリック博士らは、脂肪吸引手術で人間のでん部やももから取り出した脂肪を培養。得た細胞に目的に応じた酵素などを作用させ、骨、筋肉、軟骨の細胞を作るのに成功したという。
細胞を培養してさらに完全な組織にすれば関節の変形した患者などの治療に活用できそうだ。なぜ成功したかは不明だが、同博士らは、脂肪組織中にも、人体の様々な細胞に変化する幹細胞が存在するのではとみる。研究チームは、万能細胞研究のように受精卵を使わないため、この分野につきまとう倫理的課題を回避できる成果としている。ヘドリック博士は骨や筋肉を作る再生医療について「五年以内の実用化をめざしたい」と話している。

　がんの転移を防ぐ遺伝子を、国立がんセンターの村上善則室長らの研究チームが突き止めた。
この遺伝子が働かないとがん細胞が転移しやすいことが確認され、がんの悪性度診断や治療につながる研究として注目を集めそうだ。十日の米科学誌ネイチャー・ジェネティクスに掲載される。村上室長らが肺がん患者のがん細胞を集めて調べたところ、約4割のがん細胞では、11番染色体の特定の部分が欠損していることがわかり、その欠損部分から、がんの転移を抑制している遺伝子が特定できた。
肺がんだけでなく、肝臓やすい臓のがん細胞でも、約三割の細胞からこの遺伝子の異常が見つかった。
患者から取ったがん細胞に、正常な遺伝子を導入し、マウスに注射したところ、がん組織の成長を大幅に抑えることも確認された。
この遺伝子は、細胞同士を接着する役割を持つたんぱく質を作り出すが、遺伝子が欠損していてこの接着因子が作り出せないと、がん細胞がばらばらになって体中に運ばれ、異なる組織に転移しやすくなるという。

　四十歳で肝機能の検査数値が異常を示さないＣ型肝炎ウイルス持続感染者でも、十年後には、男性の６１％、女性の６７％が慢性肝炎を、男性の３％、女性の２％が肝がんを発症することが六日、厚生労働省のまとめでわかった。日笠勝之・参院議員の提出した質問主意書への答弁書で明らかにしたもので、現在、ほとんどの企業の健康診断では、肝機能検査しか実施していないため、同省では近く、潜在的な感染者に対する効果的な検査方法の研究を始める方針。答弁書によると、一九九九年の肝がんの死亡者は三万三千八百十六人で、七〇年の九千四百四十二人の三倍以上。九〇年代に肝がんを発症した７６％がＣ型肝炎ウイルスの持続感染者だった。国内でＣ型肝炎ウイルス感染者が広がった原因については、同省の肝炎対策有識者会議の報告を引用し、「現時点から見れば衛生的に必ずしも適切とはいえないような医療行為、民間療法、入れ墨が考えられると報告され、この仮説で一定の説明がつく」と分析、医療行為が一因になっていることを公式に認めた。

結核が再流行している問題で、病状が慢性化してしまった原因の約３割は、医療機関が国の示した標準的な治療法を守らなかったことが原因と考えられることが、厚生労働省の緊急実態調査で分かった。
薬が効かない耐性菌の発生を防ぐため、複数の治療薬を最初から同時に与えて菌をやっつけることになっているのに、１種類の薬を投与して効かなくなると、別の薬剤を追加する「逐次投与」をしていた。同省は、医療機関に対して標準治療法の周知を徹底する方針だ。調査は、98年に全国の保健所に登録された患者のうち、一部を抽出して記録を調べた。。２年以上治癒せず、たんの中に結核菌が出ている患者のなかで、慢性化につながったと思われる要因を調べたところ、国が示している標準的な治療法を医療機関が守っていなかった例が29.5％あった。
結核で投与する薬は主なもので４種類あり、このうち２〜４種の薬を一度にあたえるのが、耐性菌を作らない手法。病気の治療法としては唯一、国が標準として示している。逆に、１種類ずつの「逐次投与」は、耐性菌を生むため不適切とされている。

ワシントン２６日＝館林牧子】リンゴや緑茶などに含まれるフラボノイドの一種、ケルセチンが前立腺（せん）がんに効く可能性があることを、米メイヨークリニックのニアンゼン・シン博士のグループが突き止め、二十六日、米がん研究学会で発表した。がん細胞を使った実験によるもので、実際の効果を知るには臨床試験が必要だ。しかし、副作用がほとんどなく、実用化が期待されている。

　前立腺がんは男性ホルモンのアンドロゲンによって悪化する。シン博士らが、人間から取り出した前立腺がんの細胞にケルセチンを入れると、アンドロゲンの働きを受け付けなくなった。

　ケルセチンは、リンゴや緑茶のほか、タマネギ、赤ワインなどにも含まれている。近年では、ぜん息や花粉症などを抑える薬として使われているが、前立腺がんとの関連がわかったのは初めてという。

　がんと正常細胞を見分けて、がんだけを攻撃する「モノクローナル抗体」という新型の抗がん剤を、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会分科会が十六日、医薬品として承認すると決めた。がんを正常細胞もろとも攻撃する従来の抗がん剤の難点だった重い副作用を回避できるのが大きな利点で、モノクローナル抗体の抗がん剤は初めて。
効果のあいまいだった抗がん剤治療を変える一歩になる。

　承認されたのは日本ロッシュ社の「ハーセプチン」（成分名・トラスツズマブ）という乳がん治療薬。乳がん患者のうち、ＨＥＲ２というがん細胞の増殖に関係する遺伝子の働いている患者にだけ使える。ハーセプチンがＨＥＲ２の作る病原たんぱく質の表面にある特定部分に取り付いて、その働きを封じる。国内ではこのタイプの遺伝子を持つ患者は約二千人とみられている。米国では一九九八年に発売され、乳がんを縮小する効果が確認されたほか、延命効果もあることがわかった。このため、個人輸入で、国内でも使う患者が続出していた。

　調査は1999年11月、全国5000世帯、１万5000人を対象に食品の摂取量や食事状況などを調査。
体重（キログラム）を身長（メートル）の２乗で割ったＢＭＩと呼ばれる国際的な指標で、数値が25以上を「肥満」としている。
それによると、男性の肥満は20代で19.2％、30代で30.0％、40代では31.4％。30代で肥満の割合が急増する傾向が続いているが、40代では初めて3割を超え、10年前より7.5ポイント増えた。20代で3割強にとどまっている飲酒習慣が30代では５割弱、40代では６割を超えており、同省は「飲酒量の増加と運動不足が原因」と分析している。

　大戸助手は「１日２回、３回に分けて使うとさらに体内リズムの乱れがひどくなると予想される。
投薬間隔や時刻を変えることで副作用を避けられるのではないか」と話す。

　抗がん剤や向精神薬なども体内時計のリズムを狂わせるとみられ、同様に副作用を減らせるかもしれない。

　血管内皮細胞で作られ血管を拡張させる物質は、既に判明しているプロスタサイクリンと一酸化窒素のほかに、正体不明の物質もあることが分かっていた。下川助教授らは、その物質は過酸化水素と仮説を立て実験。過酸化水素を分解する酵素を投与したマウスの血管では、拡張反応は起きなかった。また、内皮細胞を取り除いた血管に過酸化水素を加えると拡張し、過酸化水素の関与が分かった。特殊な色素や顕微鏡で、内皮細胞が過酸化水素を作っていることも確認した。

　米国では携帯電話の出す電磁波の影響で脳しゅようになったとして患者が電話会社を訴える訴訟も起きている。電磁波による健康被害については、世界保健機関（ＷＨＯ）の研究所が調査を進めており、2004年ごろまでには結論が出るとみられている。